訪問先の紹介

グローバル・プログラムで訪問する機関をご紹介します。

タイ・アジア工科大学AIT

タイ・アジア工科大学AIT

 アジアのビジネススクールの中で、トップクラスの評価をもつ名門大学で、2011年より、アジアで初となるCSRをテーマとするExecutive MBAコースを設置した。これは、企業の専門家を対象とする大学院教育で、GPアジア2011年では、その最先端の内容を学部生用にアレンジしたものを体験した。また、ただ受講するだけでなく、3つのテーマにつき発信をして、一流の教育スタッフとのやり取りを通して、国際ビジネスパーソンとして活躍する上でのセンスを培った。

人間主義経営センター

人間主義経営センター

 人間主義経営ネットワークは、ノーベル経済学賞受賞者のアマルティア・センやムハマド・ユヌス氏などの協力を得て欧米の学者により設立されたもので、人間主義経営の3つの指導原理①人間の尊厳の無条件の尊重②全ての意思決定に倫理的考慮を反映する③全ての利害関係者とダイアローグ(対話)を展開する、を打ち出し、研究・啓蒙活動を行っている。2010年夏にはその中心者Dr. Kimakowitzに3回に渡り授業を担当していただき、創価大学と創立者の理念と完全に一致すると喜ばれていました。
 人間主義経営センターは人間主義経営ネットワークの活動拠点として、世界的研究者とコンサルタントなどの実務家が中心となってスイス・ジュネーブに拠点を置き設立された。2012年夏にも研修を行います。

ICRC(国際赤十字委員会)

国際赤十字委員会

1863年にICRCの前身である戦傷者救済国際委員会(五人委員会)がアンリー・デュナンによって発足した。その後1864年にジュネーブ条約が制定され、1906年、1929年、1949年に改訂、1977年には追加議定書が加わった。そして1876年に国際赤十字委員会と改称され、1917年と1944年にノーベル平和賞を受賞し、1963年には国際赤十字新月社連盟とともに3回目のノーベル平和賞受賞しました。ICRCの基本7原則は、人道・公平・中立・独立・奉仕・単一・世界性です。ICRCはこの原則のもとに、世界最大のネットワークを駆使し、行動する人道機関です。また、ICRCは、戦火の中で、災害の地で‘人間が人間らしく生きる’ために、‘平和で健康的な暮らしを維持する’ために、あらゆる努力を尽くしています。

BITC

BITC

BITCは、企業の社会責任の取り組みをサポートするという目的で、1982年に設立されました。現在では700社を超える企業のネットワークで、イギリスのチャールズ皇太子が総裁を勤めるNPOです。また、BITCは金融の発祥地であるシティの中心地にあります。

ILO(国際労働機関)

国際労働機関

1919年、ILO(国際労働機関)は設立された。設立した理由として、労働に従事する人々の権利を保障するため、労働環境を向上させるための2点からである。ILOの主な仕事として3つに分けられる。1つ目が、基準を毎年作成すること。2つ目に、技術協力。3つ目に、様々な今日の問題、特に労働問題について研究している。ILOは国際機関の中で唯一、政府・経営者・労働者という‘三者主義’で動いており、様々な立場の意見を反映させようと試みている。

IMD

1990年に2つのビジネス・スクールが統合しできたのがIMDである。IMDは、International Institute for Management Developmentの略である。広大なキャンパスは、スイス・ローザンヌの町にある。IMDでは70を超える国々から学生が集っている。

INSEAD

INSEAD世界トップクラスの経営大学院である。1957年に創立された。キャンプパスはフランスのフォンテェンブローとアジアのシンガポールにある。GP3期生が訪問したのは、フランスのフォンテンブロー校で、パリから電車で30分くらいの美しい森林地帯にある。

TUC(イギリス労働組合会議)

イギリス労働組合会議(TUC)は1868年ロンドンで初めて開催されました。イギリスの62団体以上の労働組合が参加し、公務員組合(ユニゾン)や金融組合(アミカス)など多数存在します。TUCが開かれた目的として、加入している組織、組合員の利益となることを推進すること。労働者の経済的社会的状態を改善し、雇用中か失業中かにかかわらず彼らを援助すること。組織の組合員と使用者、組織と組合員、組織と組織の間の紛争解決を援助するための規約を制定すること。が挙げられています。

WBCSD

WBCSD

WBCSDは国際連合や国際労働機関のような巨大国際機関に比べてその組織規模は決して大きくはないが、その影響や精神は世界中の企業に広く浸透し、特に多国籍企業に対して大きな影響を与えている。それは、現代の多国籍企業はその経済活動の範囲の広さなどから、良くも悪くも、地域レベルだけではなく、グローバルレベルで非常に大きな影響力を持ち、さらに、多国籍企業にはもはや国境という言葉は存在せず、その活動は直接世界の経済、環境、社会に影響を及ぼすことから、多国籍企業は常にそれらの面での持続可能性を考慮しなければならない。そうでなければ、企業の経済活動に直接の影響を持つ地域や政府、またNGO団体との健全な関係を築くことはできないのである。そしてそれらに受け入れられなければ、最悪の場合、巨額な損害賠償や企業の撤退など様々な問題を起こしうるのである。

UN(国際連合)

国際連合

国際連合(UN)とは、世界の平和と経済・社会の発展のために協力することを目的とする。最初の加盟国は51カ国だったが、2006年6月末には、192カ国になった私たちが訪れた国連欧州本部では主に、外交や、条約の交渉また草案の作成を行っている。そこで講義を受けた国連機関の一つとして、国連貿易開発会議(UNCTAD)がある。この機関は、主に、発展途上国の開発と貿易、資金、技術、投資及び持続可能な問題を取り扱っている。

英国・レディング大学研修

カナダ・ヴィクトリア大学研修